中古住宅を購入してリフォームするメリットと3つの注意点！

最近、中古住宅を購入してリフォームする方が増えているのを知っていますか？

一つ大きなメリットを挙げると、うまく計画すれば新築を購入するよりはるかに安い価格で綺麗な一戸建てを手に入れられるという点です。

しかし、下手な物件を購入したり、悪質な業者に頼むとかえって高くなったり、その他にもさまざまな問題が起こることがあります。

• 新築と比べてどのくらい安いの？
• メリットやデメリットは？
• どんな注意点があるの？

中古住宅を購入してリフォームしようと考えているなら、絶対に知っておいて欲しいことがいくつかあります。

あなたが失敗することのないよう、この記事では中古住宅を購入してリフォームする魅力と、注意するべき重要なポイントをお伝えします。

住宅の購入やリフォームは、大きな買い物です。

ポイントを知らずに購入して後悔することのないよう、この記事を参考に中古住宅の知識を深めて頂ければと思います。

中古住宅をリフォームする魅力

中古住宅を購入してリフォームする魅力は、次の２つです。

・新築住宅より低コストで購入できる
・あなた好みにカスタマイズしたオンリーワンの家にできる

それぞれ詳しく説明します。

新築住宅より低コスト

中古住宅は安いというイメージがあると思いますが、実際にはどのくらい安くなるのでしょうか？

建物の資産価値というのは、一般的に築年数が経つにつれて下がっていきます。

一戸建て住宅の場合、新築時の資産価値を100％とすると、10年後には50％、20年後にはほぼ０％になります。

つまり、築20年以上の中古住宅はほとんど土地代だけで購入できる計算になります。

人気エリアに住みたいけれど、どこも高くて予算がオーバーしてしまうということも少なくありません。

そういったとき、中古住宅なら住みたいエリアに予算内で家を購入することができます。

あなた好みにカスタマイズ

・洗面台はモザイクタイルを使って、洗面ボールもおしゃれなデザインを選びたい
・壁をアクセントクロスにして、ワンランク上のインテリアにしたい
・防音設備を整えて、趣味のシアタールームを作りたい

など、これから住む家への希望やこだわりがあると思います。

家へのこだわりがある方は、注文住宅が向いていますが、注文住宅はとても高く、敷居が高いものです。

注文住宅より比較的安い建売の場合、設備や色・素材などは万人受けする仕様になっているため、個性を出すのが難しいといえます。

もし、好みや希望を取り入れようとすれば、ただでさえ高い新築住宅の金額に仕様変更の費用が上乗せされるため、結果として注文住宅より高くなることもあります。

そこで、建物代を大幅におさえて中古住宅を購入し、資金をリフォームにあてることで、比較的低予算であなたの好みやこだわりを取り入れた、オンリーワンの家をつくることができるのです。

中古住宅購入の失敗例

ここまで中古住宅の魅力をご説明してきました。

しかし中古住宅を購入する際には、多くの方が次のような失敗をしてしまいます。

• 欠陥が見つかったが保証されなかった
• 耐震性が低かった
• 建て替えられなかった

このような失敗は絶対に防ぎたいですよね。

そのために、次に説明する注意点をしっかりと把握しておくことが大切です。

中古物件購入の注意点

安くて、好みの家にカスタマイズできる「中古住宅をリフォーム」する方法。

物件を選ぶ際に注意するポイントは3つです。

・建物の保証期間はどのくらいか
・現在の耐震基準を満たしているか
・再建築が可能かどうか

これらを知らずに購入してしまうと後悔するので、しっかりと覚えておいてください。

建物の保証期間

家を購入する際、瑕疵担保責任という「入居後に目に見えない欠陥が見つかった場合は売主が責任を取る」という保証がつきます。

例えば、「リフォームするために建物の一部を解体したら、シロアリの被害が見つかった！！」という場合、その修繕費は売主が負担します。

新築物件の場合は保証期間が10年間ですが、中古物件の瑕疵担保責任期間は2年です。

また、売主が不動産会社ではなく個人の場合は、1～3ヶ月、または保証がない「瑕疵担保責任免除」になっていることもありますので、契約の前

にしっかりと確認してください。

ここでいう瑕疵とは「売主・買主ともに、見た目では分からなかった隠れた欠陥」を指します。

つまり壁の汚れや傷など、買主が購入前に目視確認できるものは瑕疵担保責任の適用外となりますので、こちらも注意してください。

新耐震基準と旧耐震基準

中古物件の中には、現在の耐震基準を満たしていない地震に弱い物件があります。

なぜかというと、現在の耐震基準は1981年（昭和56年）に改正されたもので、それ以前は耐震基準が現在より低いものでした。

法改正以前に建てられた建物はそのまま残っているため、現在でも旧耐震基準の建物と新耐震基準の建物が混在している状態です。

旧耐震基準の物件を購入してしまわないために、1981年6月1日以降に確認申請がおりた物件かどうか確認してください。

ポイントは、築年月ではなく確認申請がおりた日という点です。

これはネットの情報には載っていないため、契約書類を確認する必要があります。

耐震性が不安な方は、ホームインスペクションを利用してみてください。

ホームインスペクション（住宅診断）とは、住宅に精通したホームインスペクター（住宅診断士）が、第三者の専門家の立場から、住宅の劣化状況、欠陥の有無、改修すべき箇所やその時期、おおよその費用などを見きわめ、アドバイスを行なう専門業務です。

新耐震基準をクリアしていても、築年数が20～30年だとかなり劣化していることが考えられます。あなたやご家族の安全を考えるなら、できるだけ耐震補強のリフォームをするのがおすすめです！

再建築が可能か

昔はどのような場所にも、自由に家を建てることができました。

しかし、1979年（昭和54年）の法改正により、幅員４ｍ以上の道路に、敷地が２ｍ以上接していない土地には家が建てられなくなりました。

これは、緊急車両が入れないような奥まった場所に建物があると、消火活動が遅れたりすることや、周辺への延焼の危険を考慮しての法改正です。

このような物件は「再建築不可物件」として、物件概要に表記しなければいけません。

中古住宅を探したことのある方なら、「再建築不可」という文字を目にしたことがあると思います。

価格も安いし、建て替える予定がなければ問題ないのでは？と思われるかもしれませんが、実は再建築不可の物件はリスクが大きいので注意が必要です。

再建築不可の物件は、1979年（昭和54年）という法改正の時期から考えると、この記事内で説明した旧耐震基準の建物に該当します。

地震の際には、建物が倒壊する危険性が高いのです。

そのうえ、万が一地震で家が倒壊してしまった場合に、その土地には新しく家を建て直すことができません。

このように、再建築不可の物件には大きなリスクがあるということを覚えておいてください。

まとめ

いかがでしたか？

中古住宅を購入してリフォームをするメリットは、コストをおさえてオンリーワンの家づくりができることです。

ただし、物件を選ぶ際には注意点が３つあります。

• 瑕疵担保責任期間が短い、または責任が免除になっている
• 1981年6月1日以前に確認申請された建物は、耐震性が低い
• 再建築不可の物件は、地震などで倒壊しても建て直しができない

理想の住まいを手に入れるために、この記事を参考にして、中古住宅の購入とリフォームに役立てて頂ければ幸いです！

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